翻訳の情報とベルーナ

通訳（つうやく）とは、書記言語ではない二つ以上の異なる言語を使うことが出来る人が、ある言語から異なる言語（例・英語から日本語）へ変換すること。また、それをする職業そのものを指す場合もある。ただし、翻訳(という行為)と翻訳者・翻訳家という語の関係を見れば通訳者・通訳士・通訳人などと呼ばれるべきであるし、実際国語審議会などの公的文書ではそのように記載される。異言語間の仲介を果たすという意味で翻訳と同列に語られる場合があるが、翻訳の対象は書記言語であり、技能的には全くの別物である。通常、翻訳者はTranslatorと呼ばれるのに対し、通訳者はInterpreterと呼ばれる。国語審議会は2000年末に、通訳・翻訳の重要性を指摘し、次のように提案した。「通訳は、高い母語能力と外国語能力、言葉の文化的背景を含む幅広い教養など高度な能力を要する専門職である。今後は教育を充実し、国際化に対応するための日本の人的資源として、高度に訓練された職業通訳者及び高い見識を有する通訳理論の研究者を養成することが望まれる。」

通訳のプロセス

通訳は起点言語（原語 the source language:SL）を音韻的に認知・受容 (audition) し、さらに語彙と文法による表層構造の理解（記号の解読 decode）および世界知識・背景知識・場の知識によって内包や外延をふくむ発言内容の深層構造の理解 (comprehension) に達し、その理解にもとづいて目標言語（訳出語 the target language:TL）へ転換（再記号化 encode）し、最終的な音韻表現として表出する (re-formulate) 行為である。

訳出する際には起点言語と目標言語とにおける、話者が伝えようとする内容に対しての忠実性(fidelity)・聞き手が得る内容に対しての等価性 (equivalence) を重視すると共に、文化的な差異なども考慮に入れねばならない。これはたとえば、長さをメートルからフィートに換算することも含まれる。

日本では通訳を含む語学に関する国家資格は、2006年現在、国土交通省管轄の「通訳案内士試験」のみであり、通訳技能を判定する国家資格は存在しない。しかしながら、日本通訳協会や通訳技能向上センターなどの法人団体が主催する資格試験は存在している。一部外国ではオーストラリアのNAATI（国家翻訳・通訳認定局）など、資格が整備されている。

上記の通り通訳に公的資格は無いが、プロとしての技能を身につけるには通訳スクールに行く事が通例である。受講に必要な語学レベルは、通訳訓練を行う為の語学力を高める基礎コースであっても非常に高く、英語の場合TOEICで最低750点程度は必要とされる。しかし、通訳に必要な語学力はTOEICで測れるものではないため、資格に関係なく入塾テストが課せられる。

また、最近では大学院などで通訳を理論面、実践面から学ぶコースが開講されている。しかし実際には大学院の授業だけで通訳者に必要な能力を身に付けるのは難しく、やはり大学院に通いながら民間の通訳スクールに通うのが一般的である。

大学・大学院における通訳教育

日本においても日本通訳学会の創設や、外国語教育への通訳訓練法の利用が注目されるようになってから、大学学部･大学院で通訳のコースが開設されるようになったり、通訳･翻訳を専門研究分野とする専任教員も増加傾向にあり、大学院レベルでの研究指導も行われるようになっている。

しかし、その一方で、特に学部レベルで通訳教育に関しては、多くの場合、学生の語学力が不足しているなどの問題も抱えている。

日本通訳学会の行った調査によれば、これらのコースを担当している教員の98%が通訳の実務経験を有しており、その70%弱が10年以上の経験を積んだベテランレベルの実務家である。以下に通訳･通訳論･通訳研究を専門としている大学専任教員の一部を挙げる（2006年4月現在）。いずれの人物も現役も含む通訳者経験を有していながらも国内外で研究成果を発表している。

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